省エネ援助で活路を見いだせ
原油最高値
原油の高騰が止まらない。ニューヨーク市場の先物価格は1バレル＝ 135ドルをつけ、最高値を更新し続けている。
特別な買い材料があるわけではない。それなのに値上がりするのは、投機マネーが続々と流れ込んでくるからだ。このままでは1バレル＝150ドル台乗せもあり得る、と予測する声がある。
1バレル＝100ドルをつけた時点で世界経済の足かせになると懸念されたが、150ドルを超えるようなことがあれば、さらなる影響は避けられない。
これ以上の原油高を防ぐには、石油消費国側が省エネや代替エネルギーの利用促進に一段と力を入れる必要があろう。
７月の北海道洞爺湖サミットでは、エネルギー問題での国際協調に関する協議が重要になる。
もともとサミットは、1973年に起きた第１次石油危機への対応などを話し合う場だった。今回のサミットでも、主要国が一致して行動するとの強いメッセージを市場に送り、投機筋をけん制して原油高に歯止めをかけることが期待されている。
原油価格は、今年１月に100ドルを突破した。５月初旬には120ドルに達し、その後の２週間あまりで15ドルも値上がりした。
需要構造の変化もある。中国、インドなど途上国の経済発展でエネルギー需要は飛躍的に伸びた。最近は石炭や天然ガスなども急騰している。それが再び原油価格に跳ね返る悪循環になっている。
第１次石油危機当時、日本の電源は７割以上を石油に頼っていたが、現在では１割だ。製造業でも、日本企業の生産効率は世界最高水準にある。
日本並みの技術を導入すれば、多くの途上国で、エネルギーの使用効率を大幅に引き上げることが可能とされる。
日本は官民挙げて、技術協力に取り組み、途上国の脱石油･省エネに協力するべきである。それが、世界のエネルギー価格高騰抑止の一助にもなるはずだ。
